エアペイは店舗向けの決済サービスですが、実店舗がなくても導入ができます。
出張での家事サービスやマッサージ、イベントやマルシェ出店、移動販売のように、固定した店舗がないお店が増えていますよね。
わたしもはじめはシェア型サロンからの開業でした！
決まった実店舗がなくても、事業所の住所を申請すれば、エアペイを導入することができます！
出張サービス、移動販売など、どんな形でも大丈夫です。
必要なのは
- 申込者の身分証明書
- 事業所や拠点となる住所が確認できる書類やホームページ
です。
住所が自宅だけど…公開したくないな。
ネットに住所を公開しなくても、エアペイが書類で確認するだけだから安心して！
お客さまに公開されることはないよ。
エアペイは実店舗なしでも使える？
エアペイは実店舗があることを想定した決済サービスです。
店舗や拠点がない場合は、審査に通りません。
でも、実際に店舗を構えなくても、対面でサービスを提供する場合は拠点や事務所の住所を明記することで、審査を通すことができます。
- 出張施術（整体やネイル）
- キッチンカー
- 出張修理、家事手伝い
こういった事業の場合は、店舗がなくても
- 事業所の住所を公開できる
- サービス内容が確認できるホームページやSNS
などをエアペイに提出することで、利用することができるんです。
実店舗があっても、住所非公開・電話番号非公開だと審査は通りません。
エアペイの審査ではネット上にこの情報が記載されていることが必要です。
- 事業所の住所、電話番号
- サービス内容が分かるページ
- 明確な料金やメニュー
この情報が公開されていれば、出張型の事業でもエアペイの審査は通ります。
開業前で実店舗がオープン前でもエアペイは申し込める
エアペイなら、店舗の住所が確定すれば申し込みができます。
オープン前でも、事業用途の賃貸契約書があれば審査は通ります。
エアペイの審査は最短3日、QRコード決済がすべて開通するのに1カ月半程度なので、ある程度ホームページやSNSの情報を整えてから申し込む方がスムーズです。
エアペイで審査に通らない実店舗なし事業
これまでお伝えしてきた通り、エアペイのサービスは実店舗が前提のサービスです。
そのため、デジタルコンテンツ販売やネットだけでの通信販売、オンライン講座でキャッシュレス決済の導入をしている方には向きません。
そういった事業でキャッシュレス決済の導入を検討しているなら、スクエアがおすすめです。
エアペイは実店舗なしでも事業所があれば審査に通る
エアペイは完全な無店舗や、住所非公開では利用が難しい決済サービスです。
でも、事業所があって出張サービスを提供する場合や、キッチンカーなどの対面サービスなら利用できます。
エアペイは
- カードリーダーなしでアプリだけでも決済が可能
- Wi-Fiなし、モバイル通信だけでも決済が可能
出張型や移動型の対面決済にはとても使い勝手のいい決済サービスです。
キャッシュレス決済はお客さまの利便性も高く、売上アップにもつながります。
これから対面ビジネスを始める方は、ぜひエアペイの導入を検討してみてください。
